他社の採用施策を、自社に当てはめるときの判断基準

他社がうまくいったと言っている施策を、そのまま持ち込んでも同じ結果にはなりません。どの部分が移せて、どの部分が移せないのかには見分け方があります。他社の話を自社の判断材料に変えるための、確かめ方を書きます。

他社の施策が自社で再現しない3つの原因

他社の話から取り出す4つの情報

4つ目が最も見落とされます。うまくいった会社は、たいてい何かをやめています。選考の回数を減らした、媒体を1つ止めた、条件を1つ諦めた。足した話だけが表に出るので、そこは自分で聞くしかありません。

自社に当てはめる手順

• 事例の前提（規模・地域・職種）を自社と並べて書く
• 違う項目に印をつける。印がついた部分は、そのまま移せない
• 移せる部分だけを1つ選び、3か月試す
• 指標を先に決める。応募数なのか、辞退率なのかを混ぜない

数字が出ていない話の扱い

定量的な結果が書かれていない話も、判断材料にはなります。ただし「効果があった」ではなく「その会社はそれを選んだ」という事実として読むこと。選んだ理由の方に、自社で使える情報が入っています。

採用の施策は、効果が出るまでに時間がかかります。求人票の書き換えなら2週間で反応が見えますが、受け入れの改善は1年経たないと結果が出ません。期間を決めずに始めると、効いているのに途中でやめることになります。

• 求人票・媒体の変更：2週間で判断（閲覧数と応募数）
• 選考プロセスの変更：3か月で判断（辞退率）
• 受け入れ・育成の変更：1年で判断（定着率）